死亡保障について

主たる生計者が妻です。
生命保険見直しでご意見いただきたいです。
妻47歳（年収500万 ） 夫47歳 （アルバイト年収100万） 子供二人（男児小６ 女児小２） 現在加入中の保険 妻 ニッセイ 終身保険 55歳払い込み終了 1000万 医療特約5日目より5000円 掛け金10000円/月 チューリッヒ 定期 1000万（10年定期） 入院5000円掛け金 3900円/月 夫 三井生命学資保険（長男） 掛け金12000円/月 全労災 掛け金2700円/月（医療プラス；死亡時600万 入院3000円）お恥ずかしい話ですが、妻が死亡した際の、遺族年金がないことを最近知り、不安です。
なので、妻があと3000万ほどの終身保険に加入することを考え中です（ソニー、東京海上日動あんしん、ＡＩＧあたりで）。
しかし、掛け金が高いのに、貯蓄性があまりないので悩んでおります。
貯蓄として、1500万ほど現在使用目的なくあるのでそれを、終身の掛け金にスライドさせていこうかと思案中です。
しかし、こちらでべんきょうさせていただくと、1か月の掛け金は、手取り月収の1割にとどめるべきとか・・・チューリッヒは、更新がくると、倍額になるので、更新するかどうかも迷っています。
生命保険の外交のかたは、1日目から出るとか、10000円出るとか 3大疾病 女性疾患医療特約をつけるようすすめてきますが、掛け金をふくらませても・・・と悩みます。
現在のところ借金なし。
車なし（購入予定なし）。
持家（マンション）ですが、ローンは完済しています。
詳しい方がいらっしゃったら、ご意見ください。
詳しくはこの内容だけでは分かりませんが確かに保障額は足りなそうですね。
1500万円以外に貯蓄があるのであれば、それを元手に終身保険に入るのもひとつの方法です。
その際は、１）一時払い終身保険２）低解約型終身保険、定期保険の前納全期払い３）外貨建て終身保険の前納全期払いの方法が考えられます。
この3つであれば、解約返戻金が60歳までには払込額より増えますので、よいと思います。
しかし、1）と２）の場合には払込額に対する保障額が低い（1500万一括で保障額2300～2500万円くらいでしょう。
）のであまりお勧めしません。
３）の場合為替リスクはありますが、1200万円弱程度で$300,000位の保障が得られるので、こちらのほうがよいかも知れません。
（某社のドル建て終身保険を10年払い、年払いで前納全期払いにした場合）なお、前納全期払いにした場合、現在円高ですので払込リスクは消えます。
（受け取り時のリスクは残りますが）これであれば、貯金もある程度残せますし。
これにもともとのニッセイの終身を残して（医療部分は解約）、アクサを解約。
医療保険を別に考えればよいと思います。
その際には、県民共済を考えるのもひとつの手です。
（死亡保障もありますので）これでお子さんの大学卒業までは4500万程度の保障になります。
お子さんが独立したら、ドル建て終身を必要な時期に解約すれはよい。
ということになります。
使う予定のないお金の有効活用を考えることはよいと思います。
ただ、預金からスライドさせるより、一括払いか前納のほうがよいと思います。
※前納の取り扱いは、保険会社、保険種類によって違います。

主人の保険見直し中にふと不安が・・・。
主人（会社員）３３才 月給 21万私（看護師公務員）26才 産休中 復帰後は月給 28万くらい私の方が収入が多く、今後もこの差は開いていくと思われます。
主人に万が一のことがあった時の為に、色々保険を見直している最中なのですが・・・私が死んだらどうなるのか？
主人ひとりの収入では子供の教育費まで確保できません。
しかし社会的な保障は、私が死んでも何もないですよね？
（県から死亡退職金がでるとは思いますが、それだけかな？
）私が死んだ時こそ、しっかりとした死亡保障が必要なのでは！？
とハッΣ（￣□￣；としました。
うちのように収入が夫のみでない家庭では、夫婦がどのように保険に加入すべきか、頭が白紙にもどりました。
どなたか、助言をお願いします。
共働きのご夫婦ですね。
先ず児童扶養手当など各自治体の福祉制度をもう一度確認されて見て下さい。
保険で言う家計の中心者単体でしたら逓減定期保険（２０年）死亡保障３０００万円・・・・・・・・・・・・・・・・・死亡保障積立利率変動型終身保険・６５歳払い済み・死亡保障３００万円・・・終身保障終身医療保険・日額５０００円・終身払い・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・医療保障等の生命保険にそれぞれご夫婦付で加入とか在り来たりの事を書くだけなのですが。
ご予算が合うのでしたらご夫婦で家計を支える物とみてそれぞれに生命保険に加入されるのも良いかと思います。
プレデンシャル、ソニーなどの外資のコンサルタントに試算して貰うかきちんとコンサルタント出来る代理店に相談に見て貰ってください。
でも忘れないで頂きたいのは必要保障額を試算してもそれはあくまで机上の空論にしか過ぎないと言う事です。
物価や人件費が上昇している中、もしもの事ばかり考えるのであれば金額は多ければ大いに越した事は有りません。
が。
無事に子供さんも成人し親元を離れた事を考えて今から老後の為の貯蓄をする事も大切です。
保障として保険は必要かもしれませんんが過大に掛け過ぎずに応用性の一番効く貯蓄を増やす事を大切になさって下さい。